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バックトランスレーション(逆翻訳)のメリットとデメリット

機械翻訳、ポストエディット、翻訳支援ツール、多くの MLV(マルチランゲージベンダー)やクラウド翻訳など、翻訳サービスには様々な形態が存在します。

翻訳の功と罪

 

そんな中、「バックトランスレーション」という手法があるのはあまり知られていません。日本語にすると「逆翻訳」と呼ばれます。(これに対し、通常の翻訳を「順翻訳」と呼ぶこともあります)

この「バックトランスレーション」というものは、いったいどういうものなのか、そしてメリット、デメリットや利用する際の判断基準について解説します。

バックトランスレーションとは何か

バックトランスレーションは、上述のように「逆翻訳」と言われますが、具体的には一度翻訳したものを使って、元の言語に翻訳しなおす作業のことを指します。

例えば、日本語から英語に翻訳する際、その訳文(英語)が原文(日本語)の意味をきちんととらえて翻訳されているかどうかを検証するために、訳文(英語)を日本語に翻訳します。

この訳文(英語)から原文(日本語)への翻訳プロセスをバックトランスレーションと言います。

バックトランスレーションの意味と目的

バックトランスレーションの意味や意義、その目的は何なのかを知っておく必要があります。この手法自体、翻訳プロジェクト、ローカライズプロジェクトの中でどういう位置づけのものかを把握する必要があります。

バックトランスレーションの目的は 3つほど挙げられます。

  • 訳文の正確性を確認するため
  • ターゲット言語が分からない場合のチェックやレビューのため
  • 翻訳としての妥当性、好みなどの恣意的なものかの見極めを行うため

それぞれ解説します。

バックトランスレーションの目的①:翻訳の正確性

翻訳の正確性を確認するためにバックトランスレーションを行うというのは、どういう意味でしょうか。これはつまり「日本語の単語が正しい英単語に置き換わっているか」という確認です。

また、(あえて挙げるなら)文法的にも「主語+目的語+述語」という日本語ならば、「主語+述語+目的語」という文法構造で英語が成立しているかどうかということでしょう。

バックトランスレーションの目的②:ターゲット言語でのチェックができない

例えば、日本語から中国語へ翻訳したケースがあるとします。発注した企業は、これを使ってビジネスを展開する訳ですが、翻訳会社から納品された中国語の訳文のチェックが社内で行うことができない場合、一度日本語に逆翻訳して、きちんと翻訳されているかどうかを確認するために使用されます。

バックトランスレーションの目的③:訳文の妥当性や好みなどの恣意性の見極め

①と重複しますが、こういう目的でバックトランスレーションを行うケースもあります。納品された訳文が妥当なものであるかということを検証しようとするわけですが、文章には「好み」があります。実際のところ、これらはバックトランスレーションをしても確認することはできません。あくまで翻訳後の言語の文章として好きか嫌いかという話だからです。

このように、一言でいえば、訳文としての「違和感」があるかどうかということを、バックトランスレーションによって見極めようとしているわけです。

しかし、残念ながらこれらはあまりうまく行きません。

バックトランスレーションのメリットとデメリット

ではなぜうまく行かないのでしょうか?

実は、厳密にはすべてがうまく行かないのではなく、上手く行くものとそうでないものが混在すると言えます。

バックトランスレーションのメリット

上述のように、様々な目的をもってバックトランスレーションを行う訳ですが、この中で上手く行くのは論文など専門性の高いドキュメントに限定されるでしょう。

「A という単語が B という訳語に正確に翻訳されているのか」を確認するために行なうためのバックトランスレーションは有効だと言えます。

バックトランスレーションのデメリット

しかし「ちゃんと翻訳されているかどうか」といった、(どちらかというと)表現力をお求めになる場合には、バックトランスレーションは不向きでしょう。Web サイトやプレスリリース等をバックトランスレーションしたところで恐らくほとんど意味はありません。

仮に、日本語→英語→日本語 というプロセスを辿った場合でも、実際に使用するのは英語であって、英語として自然なものか、意味が通る訳文かどうかを判断できないと意味がありません。

「日本語では大丈夫だった」という事実は、イコール「英語として大丈夫」ということにはならないからです。

また、言語によってもバックトランスレーション自体が意味を成さないケースもあります。韓国語のような表音文字などは、その文字自体に意味を持っていないため、バックトランスレーションをしてもほとんど意味がありません。

そういった点からも、第一義的には翻訳後の言語がターゲット言語なのですから、そのターゲット言語として訳文を評価、検証すべきでしょう。

バックトランスレーション使用時の注意点

これまで述べてきたように、バックトランスレーションの使い方は限定的とはいえ、その判断基準を持って行うことである一定の結果を得ることができます。その基準とは、「効果の出るドキュメントと効果の出ないドキュメントを理解する」ことです。

例えば、論文や特許書類など、単語の正確性が極端に求められる場合には、バックトランスレーションは有効です。決まった用語を使用なければ、ドキュメントの正確性が問われてしまうような場合などは、バックトランスレーションを使用することができます。

そういった基準を持たずに、どんなドキュメントでもバックトランスレーションをすることは、現場の混乱を招くばかりか、今後は「バックトランスレーションをしてもクレームにならない訳文を作る」ことが目的となり、逐語訳や直訳的な文章が増えてしまうかもしれません。その訳文が使われる場所や、対象読者のことが置いてけぼりになれば、伝えたいことも伝わりません。

まとめ

これまで述べてきましたが、バックトランスレーション自体を否定するものではありません。しかし、残念ながら限定的な使い方しかできないのもまた事実です。

そしてもしビジネスにおいて「正確な訳文を」「伝わる訳文を」と考えるのであれば、バックトランスレーションの前に以下の点に注意することがより有効だと思われます。

・バックトランスレーションする時間を取るより、その時間をしっかり最初の翻訳作業にあてる

・品質を気にするなら専門用語集やスタイル、事前のトレーニング、研修などを開催する

用語集構築・運用

・翻訳後にネイティブチェックのプロセスを増やす

定額ネイティブチェックプラン

いかがでしょうか。

バックトランスレーションを行う際には、これらの点を含めて正しい判断基準をもって行うようにしましょう。


観光パンフレットを翻訳する際に気をつけたい 5 つのこと

観光パンフレットの翻訳をする前に

年々インバウンド需要が増加し、日本全体としてこのインバウンドの大きな潮流に乗って発展していくためには外国人観光客をますます誘致し、集客していく必要があります。これは、地域全体、日本全体で取り組んでいくべき事項であり、単独でどうにかなるという話ではありません。

しかし一方で、「小さなことの積み重ね」がなければ、大きな流れを作ることはできません。各事業体がそれぞれの得意分野で得意なことを積み重ねていくことがインバウンド産業や観光立国としての日本を作っていくことになります。

今回はそういうマクロ的な視点を持ちながら、観光パンフレットの翻訳について解説いたします。パンフレットは、様々な場所で様々なタイミングで配布されています。そのため、一概に「こうしなければダメだ」ということはありませんが逆に「最低限これだけは抑えておいた方がいい」という点をお知らせいたします。

1. 誰が読むのか、どこに配布するのかを目的を考えること

まず最初に考えなくてはならないのは、パンフレットを作る目的です。これは、翻訳以前の原稿を作る際の重要ポイントです。

ついつい、「何のために作るのか?なぜ作るのか?」を明確にしないまま作成してしまうことが多いのですが、それだと結果的に「勝手な作り手の事情」ばかりが盛り込まれることになります。大切なのは、以下の2つです。

【ターゲット】パンフレットを読むのは誰なのか

【目的】パンフレットを読んだ後、その人たちにどんな気持ちになってもらい、

どんな行動をしてもらいたいのか

これらをしっかりと意識してから原稿を作成し、翻訳を進めていく必要があります。これらが定まっていない場合には「誰に向かって作っているパンフレットなのか分からない」という結果を招いてしまいますので注意しましょう。

2. 訳し方に気をつけること

訳し方、と言われてもなかなかピンと来ないかもしれませんが、以下のようなケースで考えてみましょう。

ある観光地には、国立公園があり、その中には博物館があるとします。外国人観光客がその博物館目当てだった場合、その国立公園内には、「博物館への順路」などの看板やサイン表示があります。これらは普通に翻訳すれば特に難しいものでもありません。

一方、外国人観光客が博物館内に入館します。そこには券売機での入場券購入があり、企画展なのか常設展なのかを選択します。

そして受付に入場券を渡して、鑑賞します。企画展でも常設展でも、解説や作品名が必要です。

時代について記述がある場合、以下のように翻訳しなければなりません。

日本語英語(間違い)英語(正解)
江戸時代Edo PeriodEdo Period(1603~1868)

「江戸時代」と表現して理解できるのは日本の歴史に詳しい人だけです。外国人観光客は自分たちの歴史と比較していつの話なのかを理解しなければ、実感することはできません。以下はミュージアムの例です。

また、次の例を見てみましょう。

日本語の文章で「SNS をする」という一文があるとします。この場合、英語に翻訳すると、 “use SNS” と訳してしまいがちですが、海外では “use social media” とする方が自然です。

いかがでしょうか。こちらも外国人観光客の目線が無いと、単純にそのまま翻訳してしまいかねません。

簡単言えば、翻訳に関しては「外国人観光客が読んだら内容まで理解できるかどうか」という目線で作らなくてはならないということです。

これはパンフレットでも同じです。せっかく綺麗なパンフレットを作っても、外国人観光客に伝わらないと意味がありません。だからこそ、1番目の「誰が読むのか」「何のために作るのか」をはっきりさせておく必要があるのです。

3. 言語別に作ること

言語別に作ることの意味は、最近は徐々に理解され始めているように思われます。

「英語も中国語も韓国語もスペイン語もフランス語もドイツ語も、全部1つのパンフレットに入れてしまえばいい」という、ある種乱暴なパンフレットが存在していますが、これも「外国人観光客」目線に立てば、言語別にパンフレットを作っておくほうがベターです。

これらはいくつかの理由があります。

情報量が多くなる

パンフレットを言語別に作ると、1言語あたりの情報量が増えます。仮に日本語版が原文だとすれば、原文と同等量の情報を掲載することができます。情報量が増えれば、外国人観光客の理解度も高まります。

外国人観光客からの質問や疑問が減る

適切な情報量が提供されるということは、不明点や不安な点が少なくなるということです。パンフレットを見てすぐに行動できるということです。

逆に、1つのパンフレットにまとめてしまった場合には、少ない情報提供しかできませんので、必然的にインフォメーションセンターなどへの質問や疑問が増えてしまう可能性があるでしょう。聞かないと分からないからです。

確かに、複数言語の数だけパンフレットを作るのは初期コストがかかります。しかし、パンフレットがきちんと機能すれば、その後のランニングコストは最小限に抑えることができるのではないでしょうか。逆にそのコストを削減すれば、いつまで経っても質問や疑問は減らず、対応のためのコストがランニングコストとして継続的にかかってくることになります。

4. 写真は豊富に使うこと

スペースの制限はありますが、それでも写真は多く使用すべきでしょう。文字情報よりもイメージは強いメッセージ性をもっているからです。

日本人はどうしても文章が多くなる傾向がありますが、「外国人観光客」というよりは世界的な潮流としてはやはりビジュアルがメインになります。

これは SNS での好例ですが、山梨県の新倉山公園は、タイの方がインスタグラム等で発信したことにより一気にタイからの観光客が増えたのは有名な話です。

https://www.arakurayama-sakura.com/

パンフレットもイメージやブランディングの観点から、そのパンフレットでもっとも伝えたいものを写真にして掲載することをお勧めします。外国人観光客にとって、何のパンフレットなのか分かりやすくなるため、手に取りやすくなります。

5. コンテンツは日本語版と違ってもいい

日本語版パンフレットには地図やアクセスをはじめ、イベント情報や施設案内など、様々な情報が掲載されています。

しかし、もしターゲットが明確なら、掲載するコンテンツは日本語版と同じである必要はありません。

むしろ、ターゲットに合わせたコンテンツに変えてしまってもよいでしょう。なぜなら、大切なのは、外国人観光客がパンフレットを読んだときに「どんな気持ちになって、どんな行動をとるか」だからです。

例えば、ある地域の観光スポットがあるとします。それは日本人から見ればすでに「ベタな」スポットで、今さら面白くないかもしれません。日本語版パンフレットでは、掲載はするけれどそこまで大々的に取り上げなくてもいいスポットだとしても、外国人観光客にとっては、それが目的で新鮮に映り、集客に貢献するのであれば、そのスポットの写真やコンテンツを全面に出してもいいでしょう。「ベタな」スポットでもまったく問題ありません。

参考:日本の自治体等のパンフレット

パンフレットについては、用途別やテーマ別に作るという方法もあります。以下はあくまでサンプルですが、多言語版も含めて参考になるかと思います。

金沢旅物語

http://www.kanazawa-kankoukyoukai.or.jp/digitalpamphlet/03.html

富士の国 山梨 観光ネット

http://www.yamanashi-kankou.jp/pamphlet/index.html

また、全国の観光パンフレットはどんな風に作られているのかお取り寄せできるサイトもありますので取り寄せ、研究してみるのもお薦めです。

みんたび

http://min-tabi.jp/

まとめ

いかがでしょうか。外国人観光客にとって魅力的な観光パンフレットを作るための5つのポイントは以下になります。

1. 誰が読むのか、どこで配布するのか目的を考える

2. 訳し方に気をつける

3. 言語別に作る

4. 写真は豊富に使う

5. コンテンツは日本語版と違ってもいい

この5つに注意しながら、外国人観光客の行動に直結するような観光パンフレットを作成してください。


ゲームローカライズ時に抑えておきたい 3 つのポイント

現在、全世界で数多くのユーザを抱えるゲームタイトルも、元を正せば、たった1つの言語から多言語に翻訳され、コンテンツが受け入れられていく中で世界中に広がっていったに過ぎません。

とはいえ、発売するすべてのコンテンツが簡単に売れたり普及するわけでもありませんので、どちらかと言えば、世にある多くのゲームタイトルは、企業が期待するほどの認知や売上を上げず、一部のビッグタイトルやシリーズもの、また特定の国や地域でのみウケているというケースが多くなります。

それでも今のゲームは初めから海外を意識して展開しなければなりません。国内だけでは人口の観点からもすぐに頭打ちになってしまうからです。

そこで、ゲームタイトルの企画、そして開発、さらにはグローバル展開を見据えた時にどうしても必要となるのがゲームのローカライズ業務です。

今回はゲームローカライズ時に抑えておきたい 3 つのポイントについてお伝えいたします。

ゲームローカライズのポイント1:構想・企画段階で考えておくこと

最初からローカライズを意識した原稿を書く

これは、「アプリをローカライズずるときに気をつけたい7つのこと」でも書きましたが、翻訳は原文が大変重要です。原文以上の品質を翻訳で再現することはできません。そのため、原文の精度が翻訳の品質に大きく影響するということを意識して作成しましょう。

アプリをローカライズするときに気をつけたい7つのこと

国内市場だけでは成長は見込めない

ローカライズをはじめから意識しなければならない理由として、「国内市場の成長の鈍化」が挙げられます。今後も緩やかな減少と予測されているため、今後は海外市場(といっても広すぎますが)を目指していかないとやがて太刀打ちできなくなってしまうでしょう。

【決算まとめ】ゲーム関連企業32社の7-9月…32社中13社が営業赤字に モバイルゲーム大手の利益率もさらに低下 グローバルで飛躍するアカツキとKLab

https://gamebiz.jp/?p=226304

【決算まとめ】ゲーム関連企業32社の1-3月…CAのゲーム事業売上高が過去最高に KLabは海外で飛躍 ブロックチェーン関連など新たな方向性に動く企業も

https://gamebiz.jp/?p=211535

【決算まとめ】ゲーム大手、18年3月期は6社中5社が増益に キーワードは「グローバル」と「IP」

https://gamebiz.jp/?p=210839

ターゲットユーザを決める

最初に「誰がゲームをするのか」というターゲット(ペルソナ)を決める必要があります。「誰が読むのか」という視点を無視して翻訳をすることはできません。ゲームのローカライズなのですから、当然、ゲーム好きなユーザになりますが、彼らが読んでおかしくないと感じる自然な訳文を作る必要があります。ゲーム中は、テキストをじっくり読むというよりは、直観的に判断することも多いですので、その瞬時の判断で不自然と感じない訳文を目指しましょう。

また、そのためにも正しいペルソナを作っておきましょう。ターゲットが決まっていないと翻訳にも影響が出てしまいます。

ターゲット言語、国を決める

例えば、英語圏に発売するのに、スペイン語にローカライズするわけにはいきません。ターゲットが使う言語であること、そしてそのゲームの世界観に合った自然な翻訳を作成することは、かなり重要な要素ですので、必ずネイティブ翻訳者が翻訳すべきです。

ゲームのターゲットユーザが決まれば自ずと決定する部分ではありますが、例えば中国語なら簡体字と繁体字の違いなどもありますので注意が必要です。

中国語(繁体字、簡体字)の翻訳サービス

違和感のない自然な訳文を

繰り返しになりますが、非常に重要な部分です。

ターゲットが不自然さを感じないように文章を作成しなければなりません。その国のネイティブ翻訳者が対応することによって、違和感なく自然な訳文になります。

また「ゲームらしい訳文」というのも必要ですので、経験豊富なネイティブ翻訳者に担当してもらいましょう。

ゲームローカライズのポイント2:ローカライズ ワークフローの確立

ゲームコンテンツのローカライズワークフローに則った進め方をしていくことも大切です。

ただ翻訳するだけではなく、テストやデバッグ工程を含めて対応することで、完全にローカライズされたゲームタイトルを生み出すことができます。

テキスト部分の翻訳では、画面(セリフやコマンド)内に収まるように翻訳されているかどうかを確認したり、実際にゲーム操作をしながら修正し、デバッグ作業を行うこともあります。

ゲーム開発およびローカライズ段階では以下のように工程を理解し進めていくことでスムースなローカライズを行うことができます。

ゲームローカライズのポイント3:精度の高い参考資料(用語やスタイル)の準備

ゲームローカライズでは、複数の翻訳者のチームとして進めるケースも少なくありません。そのため、事前に専門用語や固有名詞と言ったものは、訳語を確定させておく必要があります。複数のネイティブ翻訳者が関われば関わるほどその重要性は増していくのです。

また SDL TRADOS(トラドス)をはじめとする翻訳支援ツールなどを活用することにより、効果的な翻訳やローカライズを進めるようにしましょう。

eスポーツの世界的な拡大とローカライズ

これまで述べてきたように、ゲームローカライズはゲームコンテンツと密接に関係しているために、翻訳の質が重要になります。

これは、東京オリンピックなどでも eスポーツが正式採用??という話が出たりしましたし、世界大会なども開催されていることもあるため、ソーシャルにしても、家庭用ゲームにしても翻訳にはこだわらなければなりません。

https://ja.wikipedia.org/wiki/エレクトロニック・スポーツ

まとめ

ゲームタイトルをヒットさせるにはいくつものポイントがありますが、そのうちのひとつが「ゲームコンテンツの質」だというのは間違いない事実です。

そしてこの質をしっかり担保できるかどうかは、ゲームに詳しいネイティブ翻訳者が翻訳しているかどうかです。

これがなければ、タイトルが売れれば売れるほど、クレーム率や低評価を増やすことになりかねません。また逆に、どんなに素晴らしいタイトルを作っても、知ってもらわなければ売れません。

両輪をバランスよく実行することによって、ヒットタイトルを作り出すことができます。自然な訳文のゲームであればユーザはゲームの世界に没頭することができます。

ユーザ体験を最高にするためにも、是非ともユーザ目線でのゲームローカライズを行うようにしましょう。


自動翻訳 API の失敗事例から学ぶ目的の重要性

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成功事例というのは世にあふれていますが、なかなか「失敗事例」についてはお目にかかることが少ないと思います。そこで今回は、失敗事例から学べることをご紹介したいと思います。

※架空の企業 A 社の事例を解説

A 社の多言語翻訳プロジェクト背景

  • 近年増え続けるインバウンド(外国人観光客)向けの Web サイトの多言語翻訳プロジェクト
  • 取り扱う言語は英語や中国語など合わせて5言語以上
  • インバウンド情報を各言語で定期的に発信
  • 多言語への翻訳が必要になるのでコストもそれなりにかかる

最近はよく聞く話ですが、この A 社様では上記の多言語翻訳を行う際に、すべて手動で行うかもしくは、自動翻訳 API を使うかという検討期間がありました。

翻訳が「意味不明」「読めない」という事態

結果としては、「手動で行うとコストもかなりかかるので、自動翻訳で行う」という方針に決定しました。そしてその多言語で自動翻訳された言語を、翻訳会社にチェックしてもらおうという流れになりました。

まずはテストとして少量を自動翻訳し、翻訳会社に見てもらったところ、翻訳会社からは以下のようなコメントが寄せられました。

「この文章が何を言っているのかがわからない。意味を成していない」

「この中国語は簡体字と繁体字が混在していて読めない」

つまり、そもそもの訳文が、チェックしてどうにかなるレベルではないということでした。これには担当者も困り果ててしまいました。当然ながらチェック料金で対応できるものではなく、やり直したほうがいいということになりかねません。

確かに予算が無尽蔵にあれば、手動で翻訳を依頼するほうが品質的には良くなるのかもしれません。しかし、実際にはそんなことはありません。なんとかコストを抑えつつ・・・ということで自動翻訳を選択したものの、テストしてみればそれでは今度は使い物にならないというジレンマ。

そんな状態で進めても Web サイトそのももの評価が下がるのは目に見えています。今回の Webサイトは、インバウンド向けですから、色々な国の方が閲覧する可能性が高いわけです。そのために制作するのですから当たり前です。社内文書ならともかく、外国人が見てネガティブな口コミなど広がってしまったら、その方が影響が大きくなってしまい修復できません。

結局、この後、A 社としてなかなか方向性が定まらず、いったんプロジェクトは頓挫してしまいました。

何を優先するのかの見極めを

これらはよく聞く話かもしれません。ただ実際に「金額と品質と納期」のバランスをどうやって取るのかは本当に難しいものがあります。

ご相談内容から分かる「失敗しない翻訳サービス」とは

 

関連する内容になりますが、数年前に以下の記事を掲載しています。

 

機械翻訳(自動翻訳)と翻訳支援ツール

 

この記事でも触れていますが、自動翻訳にせよ、翻訳支援ツールにせよ、ツールやAPI が悪いではなく、それらを使う「人間がどういう判断基準をもって使用するのか」が重要だということです。

本質的な部分で理解をしていないと、ツールが悪い、API が使えないという話になってしまいます。テクノロジーが進化していっても、それを使う側の発想がまったく進んでいないという事態になれば、ますます「不適切な場面」で使用したり、「必要な場面」で使用しなかったりということになりかねません。

テクノロジーに原因を求めるのではなく、何を優先するのか、つまり「目的は何か」をしっかりと見極めることがますます重要になってきていると言えます。

AI の進化でますます求められる人間の役割とは

「ディープラーニング」という言葉を多く見かけるようになりましたが、このディープラーニングが今後進化し、発達すれば、人間に代わるほどの言語処理を行うことができる可能性があります。

それほどこの「ディープラーニング」は自然言語処理技術でも注目されているテクノロジーです。こちらの内容を解説してしまうとテーマと外れてしまうため、割愛いたしますが、AI が研究段階にある現在では、やはり人間がきちんと基準をもって判断をしていかなくてはならないという事実は何も変わりません。

いやむしろ、AIの真価が進めば進むほど、私たちはより一層人間的な部分を使わなくてはならなくなります。

そうなると、「全体をざっと自動翻訳しておいてあとはチェックすればいい」という発想では、まったく太刀打ちできないということになります。(すでに Google 翻訳はその精度が飛躍的に向上したというニュースが流れたのも昔の話です)

また現時点では、想定される翻訳品質が上述のようなものであれば、翻訳者も喜んで対応するということはないのではないかと推測します。(実際、弊社の翻訳者さんでも、機械翻訳や自動翻訳で翻訳された訳文を積極的にチェックしたいという方はひとりもおりませんでした)

となると、お客様側の想いだけが先行してしまって、その実情が伴ってこないという事態になりかねません。

一番大切なのは「伝わるか伝わらないか」

もっと言えば、自動翻訳でも AI でも人間が翻訳する場合でも、大切なのはその目的が果たせられるかどうかということです。

上記の例であれば、Web サイトを利用する外国人観光客が、この Webサイトを見て、「すごく便利だし使いやすいし、わかりやすいね」と思ってもらえるかどうかが重要なのであって、常に考えなくてはならないのは、それを達成するためにあなたはどうしますか?ということです。

テクノロジーはそれらをサポートしたり効率アップのためのツールです。しかし残念ながら現状ではそこまで辿りついていないとすれば、何か他の手を考えたり組み合わせたりという発想の転換が必要になります。

繰り返しになりますが、この点こそがひとつの多言語翻訳プロジェクトを成功させるかどうかの分岐点になると言えます。

まとめ

  • 自動翻訳 API も人間による翻訳も AI もそれぞれの特性がある
  • その特性を見極めることこそ、人間の重要な仕事
  • 目的に沿った明確な判断基準を持つことで「使われる」のではなく「使いこなす」ことができる

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最初に知っておきたい iPhone / android アプリローカライズ時のポイント

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何事も初めて取り組む事業はトラブルがつきものです。とは言え、ビジネスであれば初めてであっても結果を出さなくてはいけません。開発担当者、マーケティング担当者にとって、それは「アプリの販売金額やダウンロード数」になります。

モバイルアプリ開発会社 必見!アプリのダウンロード数が増えれば収益が増える?

 

弊社では、多くのアプリ開発会社様のローカライズのお手伝いをしておりますが、その多くはこのようなお悩みをお持ちです。

「初めて自社アプリを翻訳するがどこに注意すればいいのか分からない」

「アプリローカライズをするのに最初に何を準備すればいいのか」

これらは重要な問題であるかのように見えますが、実際にはもっと本質的な部分を見落としている場合が多いのです。

「盲点」は元の言語

結論から言うと、「元の言語」が最重要だという事です。はじめから海外展開を見込んでいるアプリなら、開発段階ではなく設計段階から仕様や要件に入れておくべき項目と言っても差し支えありません。元の言語の品質が非常に重要です。

翻訳する場面をイメージする

こんなシーンを想像してみてください。

上司から誰かが書いた簡単な英文を明日までに日本語に訳しておくようにいわれた。ほかの業務の合間を縫って日本語にし始めたはいいが、妙に冗長になってしまったり、うまい日本語が出てこない。読めば意味は分からなくはないけれど、もう少し上手な表現があるのではないか・・・。

実はこれがまさに「翻訳の試行錯誤」なのです。友達に頼まれた英文だから何となく意味が分かればいい、ということではありません。上司に指示された「仕事」で、適当なことはできません。それを使う場面も自分でも分かっていて、そのドキュメントがどのくらいの影響があるかも想像できるからです。

ここで悩みの種となるのは「言いたいことは頭では分かるけれど、それを適切に表現する言葉を見つけられない」という状況です。

言語の本質が違う

最も重要なのは、「元の言語の品質は一定のものであり信頼できるものか」ということです。つまりそれは、言語の性質・本質の違いに初めて気がつくということです。具体例で考えてみましょう。

アプリローカライズでもっとも多い日本語⇔英語のケースで考えてみます。

言語の性質(文法や表現等)上、基本的に日本語から英語に翻訳すると、日本語原文より英文の方が長くなる傾向にあります。おおよそ、その長さは、日本語1に対して、英語が1.5~2倍になると言われています。

当然ながら、翻訳した文章を日本語のUIの枠の中に収めるには工夫が必要になります。しかし、ほとんどの開発担当者は、なぜか日本語原文とほとんど同じ長さをイメージしているために、アプリローカライズの段になって「英文が収まりきらない」という事態に直面するのです。

言語が違うという事は文法が違うという事です。それは大きく言えば、歴史や文化が違うのです。だからこそ異なる言語がそれぞれ発達しているのですが、そこまで考慮されていないアプリが多いのもまた事実です。

例えば日本語で「確認」という文章があるとした場合、英語では、誰が動作しているかによって、「Read」「Check」「Confirm」等、複数の動詞が当てはまります。つまり日本語版では、アプリ中では「確認」のみとなりますが、英語版の場合、使用箇所によって「Check」の時もあれば「Confirm」の時もあるのです。(もちろん、UIメニューなどで使用される場合には、あらかじめひとつの単語に合わせておかなければなりません)

開発担当者から見ると、英語版は文言が「統一されていない」ように見え、困惑してしまいます(英語圏人は揃っていないと感じる人は少ないようです)。

さらに、「主語」や「所有格」を表す「私」や「私の」等は、日本語では省けますが、英語も同じように省いてしまうと、英文の本質が変わってしまったりします。

日本語と英語では、言語の性質・本質がまるで違うというのがご理解いただけるでしょうか。

翻訳を「意識」して元の言語を作成する

学生時代に言語学を学んでいる場合は別にして、初めてのローカライズ作業前に、言語の性質・本質の違いを完全に理解し、開発・設計することはまず不可能です。しかし、「意識」することはできるはずです。

「英語の方が長くなる傾向にある」と知っていて日本語版を設計する場合とそうでない場合とでは、アプリローカライズ時にかかる負荷がかなり変わってしまいます。

当然ながら後者は、成り行きで対応しなくてはならないため翻訳を何度もやり直したり、最悪、日本語版を修正したりといった余計な作業が発生してしまいます。

どんな仕事も最初から上手く行くわけではありません。「失敗は成功のもと」といいますが、まずは開発担当者自身が身を持って元の言語の重要性を理解し体験するのは外す事のできないプロセスです。机上の空論ではなくやってみないと理解できないポイントも多くありますから、「意識」しながらも、アプリのローカライズに取り組む姿勢が重要です。

ローカライズ作業者選定の重要性

また、実際に作業をするローカライズ作業者の選定は慎重に行う必要があります。

なぜなら、アプリローカライズ作業というのは、開発担当者と翻訳者が、アプリの動作や文言の意味などを慎重に協議して訳語・訳文の調整を行うべきものであり、こういった点をしっかりと理解し協力してくれる翻訳者(翻訳会社)を選定しなくてはならないからです。「翻訳して終わり」という対応では、まずローカライズ作業は成功しないと言えます。パートナーシップに則って共に作り上げていく姿勢が何よりも求められます。

アプリローカライズ成功事例

弊社にてアプリのローカライズをさせていただきました事例のひとつをご覧ください。

アマネファクトリー株式会社様

まとめ

なぜ何度も「原文が大切」だというお話をするかといえば、翻訳は基本的に元の言語以上の品質を作ることができないからです。まったくのゼロベースで文章を書けるのはあくまでライティングであり、翻訳は異なります。原文があるからこその制約や考え方があり、その条件の中でどうやって伝わる文章を作っていくのかが求められています。

ぜひこの点を意識しながら、素晴らしいアプリの開発を進めていただければローカライズ作業もスムースになり、貴社のビジネスへ好影響を与える事ができるでしょう。

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アプリをローカライズするときに気をつけたい7つのこと

topapp

今回はアプリのローカライズについてお伝えしたいと思います。

最初からローカライズを意識した日本語版を開発する

当たり前のようで意外とできていないことが多いのですが、多言語翻訳での展開を考えたときに、日本語原文に影響を受けてしまう事が少なからずあるため、事前に日本語版を作る際には、しっかりと設計する必要があるということです。

例えば、日本語を翻訳すると英語の文章が長くなる傾向にあります。理由としてはいくつかありますが、文法構造が違っていたり、書いている人が違っているなど、まったく同じ分量にはなりにくいわけです。

それにも関わらず、UI としての長さ(幅)は変わりません。つまりこのまま翻訳して英語にしてしまうと、英語が長くなってはみ出してしまうような事態になります。

アプリの内容を熟知し、使いこなしているのであれば、日本語の内容を踏まえて英語を短くしてしまったり、端折ったりということができますが、基本的に産業翻訳では「原文に忠実に」というルールが存在すること、また翻訳者が(勝手に)判断をして情報を取捨選択することはできないという側面があるため、日本語の内容を過不足なく伝えようとすると、どうしても自然と英語が長くなってしまうわけです。

日本語版の開発時に、英語やその他の言語に翻訳することを意識することは非常に重要です。

特に日本語は主語がなくても文章が成立しますが、英語などはそうはいきません。日本語を短くしても、他の言語では長くなってしまう可能性がありますので、その場合は以下のいずれかを検討する必要があります。

  • 多言語を意識して日本語の構造をハッキリさせる
  • それができない場合には、多言語が長くなっても余裕のある UI デザインを考える

ターゲット言語を決める

これは当たり前の話ですが、大変重要です。

「何語に翻訳するのか?」を検討するときには、前回ご紹介した「ダウンロード数」や「収益」を検討しなければならないからです。

モバイルアプリ開発会社 必見!アプリのダウンロード数が増えれば収益が増える?

ただ何となく中国語に翻訳しようとか、スペイン語にしておけばいいという判断では、当然ながらうまくいかないでしょう。

仮に、「スペイン語」を選ぶなら、「なぜスペイン語に翻訳するのか?」「なぜスペイン語版を作るのか?」といった裏づけが必要です。

どうしてスペイン語なのか?それは言語の特性が関係したり、その国の法律や制度なども関係するかもしれません。アプリのコンテンツによってもターゲットの言語は変わるはずです。

日本語は、基本的に日本でしか通じません。しかし英語は多くの国で読まれています。単一言語が複数の国で通用するなら、それは汎用性が高いということですので、そういった基準からターゲット言語を決めるというのもありです。

ローカライズのスケジュールを検討する

アプリをローカライズし、多言語に展開するためにはある程度の時間を要します。

例えば、日本語から英語への翻訳なら、1日に処理できる(翻訳できる)分量というのはおおよそ 3,000文字程度といわれています。それ以上のスピードアップは、品質に影響する(低下する)ため、お勧めできません。

翻訳業界と翻訳会社

このように言語ごとにスピードや処理量が違います。例えば、日本語からドイツ語に翻訳するとした場合、直接ドイツ語に翻訳できない可能性もあります。それはアプリの内容やボリュームによってリソース不足に陥る事があるためです。

その場合にはいったん英語を経由してからドイツ語に翻訳することもあります。コストはかかってしまいますが、英語→ドイツ語の方がリソースも多くキャパシティも大きいためです。

また同じヨーロッパ言語としての親和性も高いので、スピーディに展開できる事もあります。(※ドイツ語に翻訳するようなアプリは、通常は英語版があることがほとんですし、そうでない場合には英語版もリリースすべきでしょう)

無論、開発プロセスは翻訳だけではありませんが、ある程度目安を持ってスケジューリングしないと、無理な納期で翻訳することになります。当然品質は上がらず、アプリを使う現地ユーザーからも「意味が分からない」とか「文章として成立していない」といったものになってしまうことがあります。

特に多言語の場合にはその影響が全世界に広がってしまうので、慎重にローカライズを行っていかなくてはなりません。

アプリそのものの評価に直結します。

外注先を検討する

ターゲット言語とスケジュールが決まったら、今度は外注先を検討します。(社内で対応できる、という方は本エントリー自体があまり意味がありませんので、あくまで必ず外注するという前提でお読みください)

以下の図のように、外注にはいくつもの種類があります。

コスト、品質、スケジュールのバランスをしっかりと検討して発注する事をお勧めします。どの項目を重視するのか、どれが優先なのか、それを決めておかなければ期待する効果は得られません。

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翻訳の功と罪

専門用語やスタイルガイドを準備する

これは特にアプリのローカライズに限ったことではありませんが、信頼できる参考資料のうち、もっとも重要度が高いのが専門用語です。アプリ内でしか使われていない言葉だったり、製品名のような固有名詞であれば、事前に準備して指示する必要があります。

それがなければ、翻訳者は調査できる範囲で調査して訳文を作りますが、それが果たして希望通りの訳語になっているかどうはふたを開けて見ないとわかりません。

これは単純に時間の無駄ですから、事前に準備できるものは準備しておくことで、スムースになるのは間違いありません。

用語集構築・運用

翻訳対象となるテキスト原稿を準備する

周辺資料の準備が整ったら、実際の作業対象ファイルを準備します。アプリのローカライズの場合、当然ながらソースコード内に翻訳対象テキストが記述されていますが、そのファイルをそのまま翻訳者または翻訳会社に渡しても、翻訳ができないこともあります。

余計な記述は、翻訳者にとっても混乱の元ですし、また作業中に謝ってプログラムコードを1文字消してしまった、というようなことも無いとは言えません。

そういった事故を予め防ぐために、「翻訳対象テキストだけを抽出して渡す」ことが必要になります。

例えば、エクセルにテキストを抽出します。以下はイメージです。

sample

 

このように、翻訳者にも「どこを翻訳すればいいか」を視覚的に明示してあげることで、作業スピードもあがりますし、また品質も安定します。

アプリの深い理解を促すため、翻訳者に参考となる情報を渡す

さらに翻訳の精度をあげて、アプリのローカライズを成功させるには、アプリそのものをダウンロードして触ってもらったり、事前にトレーニングや簡単なミニセミナーなどを開き、翻訳者に説明するといったことも有効です。

プロの翻訳者なら事前にアプリの動作を分かっていれば、より適切な訳語を選択する事ができます。

ひと手間かかってしまいますが、事前のレクチャーや準備こそが、アプリのローカライズプロジェクトの成功の確率を上げるのだということを理解しましょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか。これまでにご説明した項目は、私たちが日常的にアプリのローカライズをご依頼いただく中で、最低限やっておいたほうがいいものばかりです。

アプリのローカライズの良し悪しによっては、原作(日本版)の良さやアプリの魅力が伝わらない可能性も多いにあるため、自社のアプリが現地の人々に受け入れられるかどうかを左右する重要なポイントでもあるのです。

つまり、アプリのローカライズは決して翻訳者だけの仕事ではなく、お客様、信頼できる翻訳会社、翻訳者とプロジェクトチーム全員が一丸となって取り組む仕事であるといえます。

当然その場合には、コミュニケーションやチームをまとめるマネジメント力も求められます。この総合力の違いがローカライズの品質に大きな影響を与えるといっても過言ではありません。

そして、事前にしっかりと準備をし計画を立て、投資すべき点にはしっかりと投資(お金をかける)できるアプリ開発会社のみが世界に進出するアプリのローカライズを成功させることが出来るのです。

アマネファクトリー株式会社様

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美術館向け外国人観光客(インバウンド)対策サービスのご案内

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インバウンド産業の中でも観光施設として重要な位置を占めるのが美術館、博物館です。弊社ではこのミュージアム向けのインバウンド対策サービスを積極的にご提案していますが、その理由や想いをお伝えします。

日本の美術館を取り巻く状況

広くアートやミュージアム等に関わる人は、「世界中から観光客が日本にやってきて、そして自分たちの美術館を訪れてくれる。そしてその人たちに日本の文化や伝統の素晴らしさを伝えたい」という想いを持っているのではないでしょうか。この想いのない人というのはいないと思います。

では、そのために具体的に何をすればいいのでしょうか?

具体的な行動が分からなければ、ただの希望で終わってしまいます。私たちはそれではいけないと考えています。具体的に何をするかを考えるために、まずはここ5年ほどのスパンで美術館を取り巻く状況を分析してみましょう。

縮小する日本の美術市場

日本の美術市場は、およそ3,270億円程度といわれています。リーマンショックや東日本大震災などの影響などもあると言われていますが、いずれにせよ縮小傾向にあるのは間違いありません。

東京オリンピック・パラリンピック開催

2020年 東京オリンピックが開催されます。それに伴い、外国人観光客数も毎年増加しています。2020年には4,000万人、2030年には 6,000万人の外国人観光客を目指すと公言しています。

このオリンピックも追い風となり、ミュージアムをはじめとした観光施設にも多くの外国人観光客がやってくることが予想されます。

COOL JAPAN から VISIT JAPAN へ

フランスをはじめとして、海外では日本のマンガやアニメなどのサブカルチャー文化は依然として根強い人気がありますが、海外ではアニメやマンガだけが人気なのでしょうか?

決してそんなことはありません。海外で活躍する日本の現代アーティストも多く存在しています。それは外国人からすれば自国にいても触れることができる「日本文化」なのです。

そしてより詳しく日本を知りたいと考えたとき、外国人観光客はCOOL JAPAN から VISIT JAPAN へとシフトします。

東京オリンピック以降は?

オリンピックは長い準備期間を経て、大会自体は数ヶ月で終了します。

では、その後は外国人観光客は激減するのでしょうか?もし色々な企業や施設、自治体が「オリンピックがあるからお金をかけて準備しよう」と考えているなら、観光客数が減ってしまえばその後は想像もしたくないはずです。いわゆる「オリンピック特需」で終わってしまうのでしょうか。

ミュージアムとして、そう考えるのは妥当ではありません。

極端な表現ですが、「東京オリンピックがあってもなくても、外国人観光客対策を粛々と進めておく」ことが大切なのです。

2020年 東京オリンピックを第一の目的としてしまうと、それが終了した途端に目標を失ってしまいます。

このように、日本全国のミュージアムを取り巻く状況というのは決して楽観視だけではいけませんが、これらは適切な目標設定と適切な打ち手を続けていけば、むしろ美術館や博物館にとっては追い風となるでしょう。

「世界から愛される美術館」になるためには

では、どうすれば東京オリンピック以降も外国人観光客がやってきて、彼らがリピーターとなってくれるのでしょうか?

まず最初に大切なのは、「どんな美術館を目指すか」ということです。

日本には歴史や伝統のある美術館、新設の美術館、一風変わった美術館など様々なスタイルの美術館があります。しかし、どの美術館もこの想いは同じでしょう。

「世界中から観光客が日本にやってきて、そして自分たちの美術館を訪れてくれる。それによって日本の素晴らしさを伝えたい」

これはつまりフランスのルーブル美術館のように「世界中から愛される美術館」になることです。なぜなら世界中から愛される美術館は、同時に「日本人にも愛される美術館」であるはずだからです。

私たちはそのための方法やプロセスを共に考え、共に実行していきたいと考えています。

私たちの想いと私たちができること

私たちは「大切な想いをつなぐ」という経営理念のもと、美術に関わる方々の「想い」を理解し、相手に伝え、そして未来へとつないでいくお手伝いをしております。

経営理念

美術館様の作品解説やガイドブック、表示案内、また動画の字幕翻訳、ギャラリートークなどをお手伝いするのは、私たちも「日本の伝統、美術の素晴らしさを正しく伝え、未来へと想いをつなぎたい」と考えているからです。

そしてそのためにも適切なインバウンド対策をご提供しています。具体的なインバウンド対策サービスについては以下のページをご覧ください。

こんなお客様に向いています

本サービスプランは、ミュージアムの大小問わず様々なお悩みに対応いたします。

「そもそも外国人観光客への対策が必要なの?」

「自分たちで進めているが今のやり方があっているのかどうか不安だ」

「具体的に検討していることがある」

「インバウンド対策はしないといけないと感じているが、何からはじめればいいのかわからない」

なお、現在はコンサルティングプランもご用意しておりますのでお気軽にお問い合わせください。

ミュージアム専門 インバウンド コンサルティングプラン

インバウンド対策 導入事例:紙の博物館様

まとめ

日本の美術館は海外の美術館と比較して多くの予算があるわけでもありません。また、「観光立国」という考え方もまだまだ新しいため、本腰を入れて(資本等)色々な事を一気に準備する事は難しい状況にあります。

しかし、オリンピックをひとつのピークとして、外国人観光客は続々と来日しています。国が、政府がという前にまず自分たちでできることから始めていく事が重要なのです。

私たちはそのためのサポートをし、外国人観光客が増加しても日本の美術を楽しんでいただき、そして後ろ髪をひかれながら帰国し、「また来たい」と思ってもらえるような美術館を目指すお手伝いができたらと考えています。

そして私たちは、今回翻訳や通訳のみならず、「集客」からのサービス提供をすることで、美術館様にとってワンストップで相談、依頼できる体制を整えました。

ぜひこの機会に「世界から愛される美術館」への道のりを目指してみてはいかがでしょうか。

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インバウンド対策は何語から始めるべきか

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拡大するインバウンド業界

まず、どんな言語に対応すればいいのかを考える前に、現在の日本への観光客数を知っておく必要があります。

このように、年々外国人の訪日数は増えています。これにはさまざまな理由がありますが、2020年には東京オリンピックもありますので、さらに加速度的に増えていくことが想定されます。

つまり、インバウンド業界はまだまだ大きくなるということです。

言葉の壁を乗り越える

では、この拡大するインバウンド業界で、どのように差別化を図ればいいのか、そしてどのように表現すればいいのかを考えたとき、まず真っ先に浮かぶのが「言葉の壁」を取り除くということです。

この言葉の壁を取り除くことは観光客側も強く望んでいることでもあります。なぜなら、私たち日本人が海外旅行に行くことを想像してみてください。

どの国にいってもワクワクとドキドキがあります。だからこそ旅行は楽しいわけですが、もしそこに多少なりとも日本語表記のあるお店があったり、片言でも日本語を話せるスタッフがいたら、距離がぐっと縮まるのではないでしょうか。特に、ここ数年の外国人観光客の困りごとは「コミュニケーション」にシフトしています。

ここから分かる通り彼らも同じなのです。だからこそ、言葉の壁をできるだけ取り除いてあげることが重要になるのです。

データから読み取る言語の比率

では、訪日観光客は、いったいどの国からきているのでしょう。

日本政府観光局(JNTO) の調査によれば、近年は以下のような比率になっています。

訪日外客数の動向:日本政府観光局(JNTO)

http://www.jnto.go.jp/jpn/reference/tourism_data/visitor_trends/

訪日観光客の推移

https://www.jnto.go.jp/jpn/statistics/marketingdata_tourists_after_vj.pdf

中国や韓国は相変わらず多く、アジア圏からの観光客はこれからも増えるでしょう。元々近隣ですから日本に来やすいというのはありますし、円安や免税効果なども大きいでしょう。さらに日本政府が国を挙げて誘致しているということも大きな後押しになっていると考えられます。

とはいえ、消費額ランキングを見ると欧米の観光客のほうが多くお金を使っているため、日本政府としても欧米豪圏へのプロモーションを強くしようと動き出しています。(欧米豪市場準備室:http://www.mlit.go.jp/kankocho/about/soshiki.html

つまり、アジアの観光客、アメリカの観光客、ヨーロッパの観光客のそれぞれに対しての言語を準備していく必要があります。

インバウンド対策としての多言語を絞る

具体的な言語としては、以下が挙げられます。

  1. 英語
  2. 中国語(簡体字、繁体字)
  3. 韓国語
  4. 主要なアジア言語(タイ語など)
  5. 主要なヨーロッパ言語(フランス語、スペイン語、ドイツ語など)

すべての言語を翻訳して対応しようというのはさまざまな面から無理がありますので、まずは主要なものから抑えていくべきでしょう。

この順番で対応するのが王道

1. 英語

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国別の観光客数で見ると中国が一番なので、中国語へ翻訳するのが一番効果がありそうですが、それよりも英語の方が実は効果は高いです。

なぜなら中国語は中国人しか理解できませんが、英語は中国人も韓国人も我々日本人も理解できる確率が高まるからです。分母が桁違いに大きいためです。

また、英語にしておけばヨーロッパ圏もアメリカ圏もまとめて対応できることになりますので、コストパフォーマンス上、最も効果的であると言えます。

ただし、それだけ広く多くの人々が見るものになるので、ヘタな英語を作ってしまうと、マイナスの影響度もはるかに大きくなりますので、品質には注意が必要です。

英語の翻訳サービス

2. 中国語(簡体字、繁体字)

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英語の次は中国語です。簡体字と繁体字のどちらが必要なのか、それとも両方準備したほうがいいのか、しっかり考えましょう。

中国人は特に「爆買い」も下火になってはいますが、購買力は高いままです。どちらかというと観光よりも買い物中心です。

そこから考えると対策すべきドキュメント類や業種も少し変わってくるのかもしれません。

中国語(繁体字、簡体字)の翻訳サービス

3. 韓国語

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中国人と同様に、韓国人も多く来日しています。ですから、韓国語への翻訳は必須項目でしょう。

韓国語の翻訳サービス

4. 主要なアジア言語(主にタイ語が狙い目)

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主要なアジア言語といってもピンとこないと思います。この統計から考えると、次に翻訳すべきはタイ語です。タイからの観光客数は年々増加しています。元々親日が多いタイ人が日本に旅行に来るというのは自然な流れかもしれません。

タイの旧正月(ソンクラーン)は、日本の春にあたりますので、そのあたりをしっかりとアピールし、タイ語への翻訳を行うことで、より訴求力の高いアピールができるのではないでしょうか。

タイ語の翻訳サービス

5. 主要なヨーロッパ言語

上記のアジア言語は、直近の増加しているアジア人への対応として必須ですが、英語以外の言語である、ドイツ語、スペイン語、ポルトガル語、イタリア語、フランス語、ロシア語などの翻訳も大切です。

多言語翻訳

ただ観光客数から考えるとアジア言語に比べて優先順位は落ちてしまいますが、それでも少しずつ対応が求められるでしょう。ただし、英語を理解する人も多いので、それで何とかなってしまうというケースも多いようです。

まとめ

  • インバウンド対策として重要な「言葉の壁」の問題は、多言語の翻訳を行ったり、スタッフの教育を行わなければならない。中長期的な視点からの多言語翻訳が必要になる
  • 翻訳しなければならない言語は、英語、中国語、韓国語がトップ3となる
  • その次は、アジア圏で親日の「タイ語」に注目し、投資すべき
  • 多言語を一度に翻訳しようとすると大きなコストがかかるため、重要な言語から少しずつ進めていくのがよい
  • まとめて3言語以上を同時に発注したい場合には、「翻訳まとめてお得プラン」がオススメ。

多言語翻訳まとめてお得プラン

 

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インバウンド担当者なら抑えておきたいWebサイトまとめ

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どんな業種も、インバウンドという切り口でビジネスチャンスがある時代。しかしだからこそ他社との差別化をしなければ多くのライバルに打ち克つことはできません。どんな仕事も、最初は「知る」ことです。イメージだけではなく、しっかりと数字を抑えておくことが重要です。

多くの企業が参入するのは、そこに巨大なマーケット=ビジネスチャンスがあるからです。今回はインバウンド担当者になったら抑えておきたい Web サイトをご紹介します。

政府・官公庁関係サイト

官公庁による Web サイトのため、オフィシャルな数字や統計を見ることができます。公式発表などはこれらの数字や根拠が元になっていますので、様々な分析はこれらのサイトを見て行うことが最適です。

国土交通省 観光庁

http://www.mlit.go.jp/kankocho/

日本政府観光局

http://www.jnto.go.jp/jpn/

DISCOVER the SPIRIT of JAPAN

http://www.visitjapan.jp/ja/


観光関係団体サイト

観光客は、ビジネス出張よりも訪日客の中で多い割合を占めています。そのため、観光スポット、体験型施設やイベント、旅館やホテルなどの宿泊施設、さらに交通機関など、さまざまな側面でビジネスチャンスがあると言えます。インバウンド担当者としては、最新情報を取得したり、セミナーやイベント等に参加することが重要です。

日本観光振興協会

http://www.nihon-kankou.or.jp/home/

ジャパンショッピングツーリズム協会

http://jsto.or.jp/

日本海外ツアーオペレーター協会

http://www.otoa.com/

アジアインバウンド観光協会

http://shadanaiso.net/

日本旅行業協会

https://www.jata-net.or.jp/

自治体国際化協会

http://www.clair.or.jp/

GO TOKYO

http://www.gotokyo.org/jp/

多言語サービスサイト

インバウンド対策の中で重要な対策のひとつが「言語」です。中国語、韓国語をはじめ、タイ語や英語などとあらゆる言語での多言語対応が重要となります。また Web サイトやカタログ、パンフレット、地図などは多言語翻訳をしておく必要も出てきます。

日本観光通訳協会

http://www.jga21c.or.jp/

全日本通訳案内士連盟

http://jfg.jp/

トライベクトル株式会社

インバウンド多言語翻訳サービス

インバウンドとは何か(初心者向け)

「飲食店向け接客英会話」セミナーのご案内(終了いたしました)

インバウンド情報メディアサイト

インバウンドに関するさまざまな最新情報を抑えるならこれらの情報サイトは欠かせません。

訪日ラボ

https://honichi.com/

トラベルボイス

http://www.travelvoice.jp/

やまとごころ.jp

http://www.yamatogokoro.jp/

ジャパンガイド

https://www.japan-guide.com/

ツナグジャパン

https://www.tsunagujapan.com/

MATCHA(マッチャ)

https://matcha-jp.com/jp/

インバウンド関連 展示会

実際にインバウンドビジネスをスタートするにあたり、展示会へ出展したり、また参加するだけでもその勢いを感じることはできるでしょう。

インバウンドマーケット EXPO

https://www.jma.or.jp/ime/

ツーリズム EXPO ジャパン

http://www.t-expo.jp/

外客対応・対策EXPO

http://www.jma.or.jp/gaikyaku/index.html

 

まとめ

いかがでしょうか。

「インバウンドビジネスとして、自分たちは何ができるのか?」というのは、つまり、情報を収集し、しっかりターゲットを設定し、それに向かって行動することです。

「訪日観光客数がどんどん増えているらしいから何かやろう」というだけで何かをすることはできませんし、出来たとしても長続きしないでしょう。

明確な目的(ターゲットやゴール)を設定し、そのためにどういう方法で、どういう手順で進めていくのかを考え実行するようにしましょう。

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インバウンドとは何か(初心者向け)

whatsinbound

いま大注目のキーワード「インバウンド」とは?

最近、少しずつ見かけるようになってきた「インバウンド」という言葉をご存知でしょうか。この「インバウンド」という言葉、実際にはどういう意味で使っているのでしょうか?実はいくつかの意味があるのですが、ここでは、以下の意味で使用しております。

Wikipedia によれば、インバウンドとは

外国人旅行者を自国へ誘致することの意。海外から日本へ来る観光客を指す外来語。行政の対策として「経済財政運営と構造改革に関する基本方針2002」に従い2002年(平成14年)から始まったビジット・ジャパン・キャンペーンで知られる

という意味になります。つまり、「海外から訪日観光客がやってくる」ことです。訪日観光客は年々増加傾向にあります。

訪日観光客の増加原因は

では、インバウンドの訪日観光客が年々増加しているのは何故でしょうか。その理由としては主に

  • ビザの発給緩和
  • 免税店の店舗数拡大また免税対象となる商品数の拡大
  • 円安

が挙げられます。

さらに、2020年の東京オリンピック開催に向けて、国を挙げての訪日観光客誘致が行われていますので、今後は今まで以上に観光客数が増加することが見込まれています。

日本は「観光力 世界4位」

2015年5月6日に世界経済フォーラムが発表した「Travel and Tourism Competitiveness Report」において、日本は観光力ランキングで9位でしたが、2017年には 第4位に。これは過去最高のランキングでイギリス、スイス、オーストラリア、イタリア、アメリカなどを抑えての第4位という大変輝かしいものとなっています。

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WORLD ECONOMIC FORUM

http://reports.weforum.org/travel-and-tourism-competitiveness-report-2015/economy-rankings/

http://reports.weforum.org/travel-and-tourism-competitiveness-report-2017/

このように、世界的にも「日本の価値」を認められるようになってきており、今後ますますインバウンドは増えるものと予想され、観光関連産業をはじめとして、しっかりとインバウンド対策をしなければならないと言えるでしょう。

インバウンド(観光客)への対策は

では、具体的なインバウンド対策とはいったい何が必要なのでしょうか。まず、私たちがしっかりと対策をとらなければならないのは「訪日観光客とのコミュニケーションをいかにスムースにとるか」ということです。これは、2015年頃からまったく変わっていない重要なテーマです。

それにはまず、インバウンド向けの多言語翻訳サービスが重要になります。

例えば、以下のようなドキュメントを翻訳する必要があります。

inbounddocuments

これらは、訪日観光客に「いかにお金を落としてもらうか」という部分とも直結します。なぜなら、人は理解できないものにはお金を払いたくないからです。

もちろん、そのためには”Made in Japan” の商品を買ってもらったり、旅館やホテルに宿泊してもらい「おもてなし」を体験してもらったり、日本の文化や歴史、伝統を理解してもらわなければなりません。

「日本の価値」を訪日観光客にしっかりと伝えること、表現することが大切です。

そのために弊社では、現在、インバウンドの訪日観光客対策としての多言語翻訳サービスをご提供しております。

インバウンド多言語翻訳サービス

インバウンド担当者なら抑えておきたいWebサイトまとめ

インバウンド対策は何語から始めるべきか

まとめ

インバウンド担当者はまずインバウンドとは何を意味するのか、そして自社にとって何が必要なのかなどを検討しなければなりません。

そして大切なのは「おもてなしの心」です。自分たちの利益はもちろんですが、長期的な繁栄を考えるなら、まずは外国人観光客に喜んでもらえる、楽しんでもらえる仕組みや制度設計をすべきでしょう。そうすれば自ずと日本にまた戻ってきてくれるのは間違いありません。

そのためには、「日本独自の価値をしっかりと伝えること」なのです。

そして、その価値を正しく伝えるためには「品質の高い多言語翻訳や通訳を準備すること」なのです。

 

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